無理のない予算診断

総予算（お財布の中身）

—万円

👜内訳

・住宅ローン：— 万円 (—%)

・自己資金　：— 万円 (—%)

総額（概算試算）

—万円

🌿内訳

・家（建物）：— 万円 (—%)

・土地　　　：— 万円 (—%)

・諸費用　　：— 万円 (—%)

※ 諸費用タブの実績を反映しています

返済負担率

0%25%28%30%35%+

— %

総予算 — 万円

諸費用 — 万円

年収入力

ご主人様　年収

万円

奥様　年収

万円

世帯年収合計— 万円

自己資金入力

自己資金（頭金に使う金額）

万円

贈与（親・祖父母など）

万円

（参考）現在の預貯金総額

万円

自己資金合計— 万円

返済額入力

月々の返済額

万円/月

ボーナス返済額（年2回の1回分）

万円/1回

安心ライン 25% での月々目安（年収 × 25% ÷ 12）

— 万円/月まで

借入シミュレーション

借入年数

年

金利（年）

借入可能額（月々返済から逆算）

— 万円

月々を入力すると自動計算

📈 金利上昇シミュレーション（リスクヘッジ）

⚙ 初期値設定

支払軽減　月々効果サマリー

月々　実質軽減合計

0 円 / 月

お客様の状況を選択 — 必須／任意を自動設定します

※ 手動で変更されています。別のプリセットを選ぶと上書きされます。

諸費用　合計

— 万円

必須のみ: — 万円

※「●」は必須費用です。金額を変更すると自動で合計に反映されます。

🏠

間取りプランを選択してください

建物坪数・試算金額が自動計算され、メインシートの「家」に反映されます

🏠

選択中のプラン

—

⚙ 畳数デフォルト値をカスタマイズ

各プランのデフォルト畳数（帖）を編集

各居室の面積

部屋	面積（帖）

2 階

部屋	面積（帖）

3 階

部屋	面積（帖）

建物坪数（全居室合計 ÷ 2） — 坪

敷地坪数の内訳

内訳	坪数
建物（1階面積）	— 坪
└ 居室合計 ÷ 2 で自動計算
建物周囲	坪
庭	坪
駐車場	坪
バッファ（余白・通路等）	坪

※ 駐車場：1台あたり5坪が目安　／　バッファ：通路・アプローチ等の余白

敷地坪数　合計 — 坪

買うものの総額

坪単価設定

建物坪単価⚙ 初期値変更万円 / 坪

※ 坪単価は地域・仕様により異なります

面積倍率設定（2階建て・ロフト等の実施工面積を補正）

面積倍率倍

建物　合計試算金額（税込）

— 万円

※ 廊下・壁・収納など構造部分が含まれるため、実際の建物坪数は居室合計より大きくなります。

土地エリア希望

希望エリアを優先順に入力してください（最大4エリア）

① 第1希望エリア優先度 ★★★★

エリア名（市区町村・地名など）

坪単価目安（土地バンク確認後）

万円/坪

メモ・条件・備考

② 第2希望エリア優先度 ★★★

エリア名

坪単価目安

万円/坪

メモ・条件・備考

③ 第3希望エリア優先度 ★★

エリア名

坪単価目安

万円/坪

メモ・条件・備考

④ 第4希望エリア優先度 ★

エリア名

坪単価目安

万円/坪

メモ・条件・備考

シミュレーションより自動反映

土地に使えるお金

—万円

坪単価目安

— 万円/坪

想定敷地坪数

— 坪

※ 土地バンクへのログインが必要です

☀️

☀️ なぜ太陽光で月々の支払いが減るのか？

⚡

自家消費で電気代ゼロへ

昼間に太陽光で発電した電気をそのまま自宅で使うことで、電力会社から買う電気が減り、毎月の電気代が大幅に削減されます。

💰

余った電気は売電収入に

使いきれなかった電気は電力会社に売ることができます（FIT制度）。売電収入が毎月入ってくるため、実質的にローン返済の足しになります。

📉

削減額＋売電額＝月々軽減

電気代削減分と売電収入を合わせた金額が、毎月の実質的な支払い軽減額になります。太陽光は「稼ぐ設備」として機能します。

※ 発電量は地域・屋根の向き・日照条件により異なります。　※ 売電単価はFIT制度の認定年度により変わります。　※ 以下の試算は一般的な条件での概算です。

⚙ 太陽光　基本設定

1kWあたりの費用（万円）

万円 / kW

例：5kW搭載 → 30万×5＝150万円

1kWあたりの年間発電量（kWh）

kWh / kW・年

一般的な目安：900〜1,100kWh/kW

自家消費割合（%）

残り（100%−自家消費）が売電

電気代単価（円/kWh）

円 / kWh

売電単価（円/kWh）

円 / kWh（FIT）

2026年度（令和8年度）10kW未満：
前半4年 24円　後半6年 8.3円　10年平均 ≒14.58円

🏦 ローン条件（シミュレーションタブから反映）

金利（年）

借入年数

年

💡 計算の考え方

太陽光の費用（kW×単価）をローンに上乗せした場合の月々増加額と、発電による月々軽減額を比較します。
軽減額＞増加額 であれば、太陽光を搭載した方が月々の実質負担が減ります。

📊 搭載容量別　月々シミュレーション

※ 発電量・売電収入は試算値です。実際の発電量は地域・屋根の向き・傾斜・影の影響により変動します。
※ 月々増加額はローン元利均等返済での概算です。　※ FIT売電期間は10年間が一般的です。

🏠

🏠 なぜ高性能住宅で光熱費が下がるのか？

🌡️

断熱性能で冷暖房費を削減

高性能断熱材・高性能窓を使うことで、夏の暑さ・冬の寒さが室内に伝わりにくくなり、エアコンの稼働を最小限に抑えられます。

💨

気密性能で熱損失をゼロへ

隙間をなくす高気密施工により、せっかく温めた・冷やした空気が外に逃げません。少ないエネルギーで快適な室温をキープできます。

📉

一般住宅との差が月々の削減に

一般住宅と比べて光熱費が月々数千円単位で変わります。長く住むほど差は大きくなり、費用の上乗せ分を十分に回収できます。

※ 光熱費削減額は住宅の規模・地域・生活スタイルにより異なります。　※ 以下は一般的な条件での概算シミュレーションです。

⚙ 高性能住宅　費用設定

一般住宅との費用差（万円）

万円上乗せ

高断熱・高気密仕様にするための追加費用

一般住宅の月々光熱費（円）

円 / 月

電気・ガス・灯油などの合計（全国平均：約2.5万円）

高性能住宅の光熱費削減率（%）

一般的な目安：20〜40%削減（断熱等級・地域による）

🏦 ローン条件（シミュレーションタブから反映）

金利（年）

借入年数

年

💡 計算の考え方

上乗せ費用をローンに組み込んだ場合の月々増加額と、高性能住宅による光熱費の月々削減額を比較します。
削減額＞増加額 であれば、高性能住宅にした方が月々の実質負担が減ります。

📊 一般住宅 vs 高性能住宅　月々比較

一般住宅

月々光熱費

—

円 / 月

上乗せローン

＋ 0 円/月

→

高性能へ

高性能住宅

月々光熱費

—

円 / 月

上乗せローン

＋ — 円/月

光熱費　月々削減額

—

円 / 月

ローン　月々増加額

—

円 / 月

月々　実質効果

—

円 / 月

※ 光熱費削減額は削減率×一般住宅光熱費で計算しています。実際の削減額は住宅性能・地域・ライフスタイルにより変動します。
※ 月々増加額はローン元利均等返済での概算です。

🛡

🛡 住宅購入で生命保険を見直せる理由

🏦

団体信用生命保険とは

住宅ローンを組むと、ほぼ必ずセットで加入する保険です。ローン契約者が死亡・高度障害になった場合、残りのローン残高が全額保険で支払われます。つまり家族には「ローンなしの家」が残ります。

💡

既存の死亡保障と役割が重複

多くの方が加入している生命保険（死亡保険・収入保障保険）は「万が一のとき家族の生活費・住居費を守る」目的のもの。住宅購入後は団信が住居費をカバーするため、死亡保障の一部が重複します。

📉

見直しで保険料を削減

重複した死亡保障を減額・解約することで、毎月の保険料を削減できます。その分を住宅ローンの繰り上げ返済や生活費に充てることで、月々の実質負担を軽減できます。

⚠️ 団信でカバーできないリスクは残す

団信はあくまで「ローン残高の返済」のみ。お子様の教育費・配偶者の生活費・葬儀費用などは団信ではカバーされません。必要保障額を計算したうえで、不要な部分だけを見直すことが重要です。

📋 現在の生命保険料（月額）

死亡保険・収入保障など　合計

円 / 月

うち　住宅取得後に不要になる死亡保障分

円 / 月

団信で代替できる死亡保障部分の保険料目安

見直し後の月額保険料

— 円 / 月

✅ 団信で代替されるカバー内容

✓

ローン残高の全額返済

死亡・高度障害時に残債がゼロになる

✓

家族への「住む場所」の保障

家賃・住居費の心配がなくなる

✗

生活費・教育費・葬儀費はカバー外

必要な保障は残すこと（別途要検討）

💬 見直しのポイント
①　現在の保険の死亡保障額を確認
②　ローン残高＝団信でカバーされる額
③　（現在の死亡保障 − ローン残高）が本当に必要な保障額
④　過剰な分を減額・解約して保険料を下げる

生命保険見直し　削減シミュレーション

現在の月額保険料

—

円 / 月

月々削減額

—

円 / 月

年間削減額

—

円 / 年

※ 本シミュレーションはあくまで概算です。保険の見直しは必ずファイナンシャルプランナーや保険の専門家にご相談ください。
※ 団体信用生命保険の保障内容は金融機関・商品により異なります。ご加入の保険証券をご確認ください。

💴

💴 住宅ローン控除（減税）とは？

📋

仕組み

年末時点のローン残高の0.7%が毎年所得税から控除されます。控除しきれない場合は翌年の住民税（上限13.65万円/年）からも控除。

📅

控除期間

新築住宅は13年間、中古住宅・増改築は10年間。控除額は年々残高が減るにつれて少なくなります。

🏷

住宅性能で限度額が変わる

長期優良・低炭素住宅なら最大4,500万円まで対象。省エネ性能が低いほど限度額が下がり、2024年以降の一般住宅（省エネ基準非適合）は原則対象外。

※ 控除は「税金の還付」です。納税額が少ない場合は控除額がその年の納税額までに限られます。　※ 2024年以降の新築は省エネ基準適合が必須（一般住宅は原則対象外）。　※ 所得制限：合計所得2,000万円以下。

📊 2024〜2025年　住宅種別・借入限度額一覧（新築）

住宅の種類	借入限度額子育て・若者夫婦世帯	借入限度額その他の世帯	最大年間控除額	控除期間
長期優良住宅・低炭素住宅	4,500万円	4,500万円	31.5万円/年	13年
ZEH水準省エネ住宅（子育て世帯）	4,500万円	—	31.5万円/年	13年
ZEH水準省エネ住宅（その他世帯）	—	3,500万円	24.5万円/年	13年
省エネ基準適合住宅（子育て世帯）	4,000万円	—	28万円/年	13年
省エネ基準適合住宅（その他世帯）	—	3,000万円	21万円/年	13年
その他住宅（例外適用・2023年末建築確認）	2,000万円	2,000万円	14万円/年	10年

※ 子育て世帯：19歳未満の子がいる世帯。若者夫婦世帯：夫婦いずれかが40歳未満の世帯。最大控除額は「借入限度額×0.7%」で計算。

⚙ 試算条件を入力

住宅の種類

住宅ローン借入額（万円）　シミュレーションタブから自動反映

万円

年間所得税額の目安（万円）

万円/年

源泉徴収票「所得税額」欄を確認。年収500万→約15万、600万→約20万、700万→約28万が目安。

金利（年）・借入年数

% 年

住宅ローン控除　試算結果

1年目　年間控除額

—

円 / 年

月々相当の還付額（年間÷12）

—

円 / 月相当

控除期間累計（試算）

—

万円

控除期間

—

年間

📅 控除期間中の年度別　控除額試算

※ ローン残高は元利均等返済で試算。実際の残高は返済方法・繰り上げ返済等により異なります。
※ 控除額は「残高×0.7%」と「年間所得税額＋住民税上限13.65万円」の低い方で計算しています。
※ 本試算はあくまで概算です。正確な控除額は税務署・税理士へご確認ください。

🏛

🏛 2026年（令和8年）住宅補助金　最新一覧

新築住宅向けの国の補助金は大きく ①みらいエコ住宅2026事業（国交省） と ②ZEH補助金（環境省・経産省） の2本柱です。
①と②は併用不可のため、住宅の性能・世帯条件に応じてどちらか有利な方を選ぶことが重要です。
※ 補助金は予算上限に達し次第、期間内でも受付終了となります。早めの申請を推奨します。

国土交通省みらいエコ住宅2026事業（Me住宅2026）

2025年の「子育てグリーン住宅支援事業」の後継制度／申請期限：2026年12月31日まで（ZEH水準は2026年9月30日まで）

住宅の種類	対象世帯	補助額 5〜8地域（一般）	補助額 1〜4地域（寒冷地）	建替加算
GX志向型住宅最高性能の省エネ住宅	全世帯	110万円	125万円	なし
認定長期優良住宅長期優良住宅認定取得	子育て・若者夫婦	75万円	80万円	＋20万円
ZEH水準住宅 ZEH基準の省エネ性能	子育て・若者夫婦	35万円	40万円	＋20万円

子育て世帯：18歳未満の子を有する世帯

若者夫婦世帯：夫婦いずれかが39歳以下の世帯

1〜4地域：北海道・東北など寒冷地域

建替加算：既存住宅解体＋建替の場合

🔍 自分の地域区分を詳しく調べる（国土交通省）

環境省・経産省 ZEH化等支援事業補助金

全世帯対象／ ZEHビルダー/プランナー登録業者による施工が必要／申請期間：2026年5月21日〜12月11日

住宅の種類	対象	基本補助額	蓄電池加算 2万円/kWh	最大補助額目安
ZEH+ ZEHの上位基準	全世帯	90万円	＋最大20万円	110万円
ZEH ネット・ゼロ・エネルギー基準	全世帯	55万円	＋最大20万円	75万円

蓄電池加算：2万円/kWh（例：10kWhの蓄電池 → ＋20万円）　※みらいエコ住宅2026と併用不可

🧮 補助金　簡易試算ツール

住宅の種類を選択

蓄電池容量（ZEH補助金のみ加算対象）

kWh

みらいエコ住宅2026選択時は加算されません

基本補助額

—

万円

加算額

—

万円

合計補助額

—

万円

🏷️ カスタム補助金・助成金を追加

地域独自の補助金・市区町村助成金など、国の補助以外の金額を自由に追加できます。

追加した補助金はありません

※ 補助金は予算上限に達し次第、申請期間内でも受付を終了します。　※ 申請は建築事業者（みらいエコ住宅事業者またはZEHビルダー）が代行します。
※ 補助額・要件は変更される場合があります。最新情報は各省庁の公式サイトをご確認ください。　※ みらいエコ住宅2026とZEH化等支援事業は併用できません。